日本人の英語力を飛躍的に伸ばす教育（企業・政府編）
この記事の目次
英語の勉強にはゴールが必要なのに・・・
近年、会社の公用語を英語の変える企業が増えている。有名なところを上げると、楽天、ファーストリテイリング、アサヒビール、シャープなどがある（その他、どんな企業が英語を公用語にしているかに興味がある人はこちらをどうぞ）。また、日本政府も英語教育を小学校から取り入れるなど、英語の必要性がますます身近なものになってきている。この動きの背景には、英語が世界共通語であるという事実がある。
これから人口が減少していく日本において、企業・政府が世界と対等に渡り合っていくには、英語ができる優秀な人材を育てていく必要がある。文部科学省はその必要性に応えるために、報告『今後の英語教育の改善・充実方策について』において、「英語を使って何ができるようになるかという観点から一貫した教育目標を示す」改革を提言している。
しかし、残念なことに、「英語を使って何ができるようになるか」の「何」というゴールが日本政府の英語教育には欠けている。
ゴールが欠けているせいで・・・
明確なゴールが無いまま英語教育を進めても、日本人の英語はうまくならない。その理由は単純である。目的地が決まっていないのに、目的地に向かおうとすることと同じだからである。自分では前に進んでいるつもりでも、もしかしたら、同じところをグルグル回っているだけかもしれない。
また、目的地が決まっていないということは、その目的地までどのようなルートで行くかというプランも立てられないということである。英語学習における目的地までのルートプランを戦略と言うが、「英語で何ができるようになるか」の「何」の部分に明確なゴールが無ければ、効果的な戦略も立てられない。その上、行われた教育に効果があったかどうかという検証もできない。
どんなに素晴らしい戦略でも、企業・政府のゴールがはっきりしていなければ、その戦略を応用できないだけでなく、その効果も評価しようがないのである。効果も分からないまま、お金だけがつぎ込まれていく状況だけは避けなければならない。
英語の教育、企業・政府は何をすればいいのか？
これまで議論してきたように、企業・政府がやることはひとつである。それは、「明確なゴール」を持つことである。明確なゴールを持つことで、そのゴールを実現するための教育方法を選定することができ、また教育の効果も検証することが可能となる。つまり、教育を戦略的に行えるということである。多額のお金を投資する以上、そのパフォーマンスを評価することは不可欠な取組となる。
ぼくは、アマゾン書籍とメルマガを通じて、日本の企業と政府に対して、「明確なゴール」を提言してる。英語教育を小学校から開始し、大学を卒業する時には、英語を使ってその人材が望む分野でリーダになることを目指す教育である。
その触りとなるものを、幼少期のたったひとつの英語の勉強、中学生のたったひとつの英語の勉強、高校生のたったみっつの英語の勉強、大学生のたったひとつの英語の勉強、社会人のたったひとつの英語の勉強、シニアのたったひとつの英語の勉強で説明してきた。
日本の企業・政府にとって、「英語でリーダーになれる人材」の育成は共通したゴールのはずである。ゴールが明確でない現状を打破するためにも、「英語を使って何ができるようになるか」の「何」という部分をハッキリとさせることが早急に望まれる。
企業・政府の教育はこれだけでいい
幼少期のたったひとつの英語の勉強、中学生のたったひとつの英語の勉強、高校生のたったみっつの英語の勉強、大学生のたったひとつの英語の勉強、社会人のたったひとつの英語の勉強、シニアのたったひとつの英語の勉強が身に付いた人材に対して、企業や政府が行うべき最後の教育は、問題提起を奨励することである。そして、問題提起できる優秀な人材に多くのメリットを与えることである。メリットは、賞金かもしれないし、奨励賞かもしれない。それは、その人材が魅力的だと思うものを与えればいい事である。
これからリーダーになる人材は、様々な問題を解決しなければならない。しかし、それだけでは日本政府や企業が世界の最先端に立つことはできない。世界に解決したいと思わせるような問題を提起できる人材が、これからの日本には必要なのである。
日本人の英語力を飛躍的に伸ばす教育戦略
✓企業・政府がやっておきたいたったひとつの英語の教育（↑の記事です）
さらに英語力を上げたい人は
ぼくが期間限定でプレゼントしている、アマゾン書籍『高校中退から豪州医学部へ』もチェックしてみてください。才能無し・コネ無し・カネ無しのぼくでも海外で生活できるようになった英語上達術を、書籍とメルマガを通じて公開しています。
↓↓ボタンをクリック↓↓
