前回の記事「英語、ついに小学校のカリキュラムに導入。豊岡市が掲げる英語教育のゴールは素晴らしい。」で、英語教育がついに小学校に導入されたことについて触れた。
しかし、日本政府が進める英語教育の改革の渦に巻き込まれているのは、もちろん小学校だけではない。
朝日新聞によれば、首都圏と近畿圏の私立中学校の約30%が英語の入試を導入する予定だという。この数字は、4年前に比べ約7倍の増加である。同新聞によると、この変化の背景には、小学校での英語教育や、2020年度から大学入試に導入される民間試験などに合わせて、受験生や保護者に英語教育の充実をアピールする狙いがあるようだ。
少子化という大きな問題を抱えている日本では、学生の確保が大きな課題となる。そのため、私立の学校だけでなく、公立の学校もこの流れに巻き込まれることが予想される。
それだけではない。大学入試における民間試験の導入が示唆していることは、中学校や高校の入試にも民間の英語試験が導入されるだろうということだ。分かりやすい例えを挙げると、「うちの中学校に入るためにはTOEIC300点が必要で、卒業する頃にはTOEIC600点が取れるようになります。つまり、高校安全合格に必要なTOEIC600点がとれるだけでなく、大学合格に必要なTOEIC750点の確実な基盤も作ることが出来ます。子供たちの未来もこれで安心ですね」のような宣伝文句が飛び交うようになるということだ。
ぼくは一貫して「従来の英語試験の成績は、受験者が英語で社会的な成功を収められるかどうかと無関係」と主張している。そんな教育価値が低い試験でも、日本政府が民間試験を導入してしまえば、「英語試験偏重」の負のスパイラルの流れは止めることが出来ないと悲観している。
ぼくにとって、「英語試験の点数を上げる方法」を教えることは簡単である。しかし、ぼくにはそれができない。なぜなら、英語試験の点数を上げることが、学習者の未来にとって大きなメリットにならないことを知っているからだ。人格形成に大事な少年期・青年期・思春期に、彼(女)たちのプラスにならない教育をすることは、ぼくの良心が許さないのだ。
だからこそ、ぼくは「成績が上がれば、受験者が社会で成功できる確率が上がる英語試験」と「日本人の英語を変えるオンラインコース」を日本の英語教育で実現したいと日々努力している。このふたつについては、セミナー動画「なりたい自分に最短でなれる英語勉強法」とメルマガの中で触れています。期間限定で無料プレゼント中ですので、ご気軽にどうぞ。